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【コラム】タイの法人回線契約はeSIM利用がお勧め

2020.11.30

コラム

ベリーモバイルでは「eSIM」の利用を積極的にご案内しており、本ブログでも何度かご紹介しております。

今回は、法人支給スマートフォンでeSIMを利用するメリット・デメリットをご案内いたします。

 

 

まず、「eSIMとは?」です。
eSIMとはスマートフォンなどの端末本体にあらかじめ埋め込まれたSIMを指します。

指定QRコード等を読み込むことにより、SIMの抜き差しが必要なく電話やインターネットを利用できるようになります。
そのためSIM挿入口が1つしかないiPhoneでもデュアルSIM状態が実現可能です。

この“デュアルSIM”での運用が社用スマートフォンの運用でメリットを生み出します。

 

 

メリット1
2台持ちの煩わしさからの解放

 

駐在員の方は、iPhoneを利用している方が半数以上です。そのため、下記のような状態になっている事があります。
1台目は「日本法人」や「日本キャリアの個人契約」のSIMカードを日本から持参されたiPhoneへ、2台目はタイ法人からは新たに支給されたiPhoneです。
この2台持ちを解消するのが、タイのキャリアが提供しているeSIMです。

 

日本のキャリアではeSIMの普及が遅れており、日本から持参されたSIMカードはそのまま挿入しておく必要があります。
一方、タイの全てのキャリア(AIS, True, Dtac)はeSIM化に対応しています。
タイ法人から支給されたiPhoneへ、日本から持参したSIMカードを挿入し、タイで支給されたSIMカードをeSIM化することで1台のiPhoneに2つの電話番号を集約することができます。

 

メリット2
月額コストの管理が容易に

 

例えば、「SIMカードのみを会社支給 + 端末は個人持ち込み(BYOD)」の場合です。
会社支給の予算が“通話専用プラン”または“データ通信枠は最低限のプラン”になっている場合、iPhone持ち込みのユーザーからすると高速データ枠の容量制限でストレスを感じることがあります。

携帯電話管理者の方も、会社予算とユーザー希望の挟み撃ちに合い運用面でストレスを感じていると思います。ここで、iPhoneユーザーへeSIMでの個人契約を推奨ください。
iPhoneユーザーでなくても、会社支給の月額プランで高速データ枠にストレスを感じている場合には、1台のスマートフォン上で2枚のSIMカード(法人支給&個人契約)の同時運用がおススメです。

 

メリット3
国際ローミング費用を削減

 

現在は海外渡航をされる方は減っている状況下と思いますが、国際ローミングパッケージよりも現地の通信をeSIMで利用するほうがコスト削減につながる場合があります。
eSIMであれば、ローミングパッケージのように“現地キャリアの選択をする煩わしさ”、や“通信不安定に悩まされる”ことからも解消されます。

 

 

 

デメリットについても、ご案内します。

 

デメリット1
eSIM対応端末が少ない

 

現在、eSIM対応のスマートフォンが限られています
iPhone XR以降のモデルは全てeSIM対応、アンドロイドは上位機種のみです。
端末情報より、「EID」の表記がある場合にはeSIM対応をしている機種となります。併せて、SIMフリー化していることが条件になりますのでご注意ください。

 

デメリット2
eSIMを提供している国が限られている

 

Apple社のホームページでは、50か国以上の通信キャリアでeSIM提供がされており、iPhoneで利用できることが報告されています(2020年11月16日現在)。タイの場合は、今すぐに利用を開始することが可能です。
しかし、国によってはeSIMでの月額プラン提供を行っていない場合があり、日本のように一部キャリアのみが提供している事もあります。
まだまだeSIMを利用できる国は限られています
※ローミングパッケージの代わりにeSIMで通信を行う場合とは対象国が異なります。

 

 

以上、
会社支給しているスマートフォンでeSIMを利用するメリット・デメリットです。
海外渡航の頻度が高くなる前に、社内でeSIM運用を定着させる準備を開始してみてはいかがでしょうか?
今後の海外渡航時はローミングパッケージでは無く、eSIM利用が主体になる動きがあります。渡航先でeSIM設定でトラブルやストレスを感じる前に、タイ国内回線でeSIM利用に慣れておくと良いかと思います。

 

――― iPhoneのeSIM設定方法 ―――

 

ベリーモバイルでご契約中の回線は、全ての月額プランにてeSIM化が可能です。
変更手続きは無料で承っておりますので、お気軽にお問合せくださいませ。

 

 

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この記事をかいた人

営業部長(法人セールス)
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